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電報や弔電の必要性について

関係のある方の訃報に接したときに打つ電報を「弔電」といいます。お祝いごとの電報より、弔電はもっとフォーマルな制約が多く、マナー違反にならないように送信する必要があります。まず、何より大切なのは「内容に間違いがないこと」。つまり、亡くなった方についての情報が不確かな段階で弔電を打つのは絶対に避けなければなりません。どちらの方がいつ亡くなったか、確実な情報が得られてから、電報を頼むようにしましょう。

また、そのタイミングも大切です。

多くの場合、葬儀告別式で弔電が披露されます。ですから、それに、間に合うように打つようにしましょう。要するに「間違った情報に基づいて早まって送るのは絶対NGですが、確実な情報に接したなら葬儀告別式の開始までに、可能ならお通夜に間に合うように送るのが好ましいタイミング」ということになります。

ここで、弔電には大きく分けて2種類あります。それはプライベートの関係で個人的に送る電報と、公的関係者に送る電報のことです。各々に対してどの様な文面にすれば良いか紹介しましょう。

最初の文例として、個人の弔電の場合。「お父様のご逝去の報に接し、安らかな眠りをお祈り申し上げます」、あるいは「ご母堂様のご逝去を悼み、心より哀悼の意を表します」。個人的な弔電で大切なポイントとなるのが、亡くなられた方の尊称です。弔電は喪主宛に送るのが常識ですが、その喪主から見て父親だとすると「ご尊父様」、母親なら「ご母堂様」、夫であれば「ご主人様(お夫君様)」、妻のときは「ご令室様(ご令閨様)」とするのが常識です。

次に、仕事関係で弔電を送る場合。仕事関係でも、喪主宛に送る場合は上記と同様でいいでしょう。

ただし、会社宛てに送る際は、文面はまったくちがってきます。電文の例は「社長様突然のご逝去の報に接し、社員一同ただただ茫然といたしております。ご遺族の皆様並びに社員ご一同様に、心よりお悔やみ申し上げます」。そして、個人的なつきあいの場合は、 お通夜や告別式に出席できないケースでのみ弔電を打つのがふつうです。仕事関係の時は、個々の従業員が通夜や告別式に参列できたとしても、まずは法人名で弔電を打つことになります。